米楽器メーカー ギブソンが倒産する可能性は？ ギターを取り巻く音楽業界の“今”を読み解く
2018年2月、アメリカの楽器メーカーであるギブソンが、倒産する可能性に直面しているという報道は、ギターファンのみならず多くの音楽ファンを驚かせた。2月19日付の「ナッシュビルポスト」によれば、今年8月はじめに3億7500万ドル（約400億円）にのぼる負債の返済期日を迎え、さらに状況によっては7月末までに銀行借入金が1億4500万ドル（約155億円）増えることもあるという。（参考記事：Gibson brings back ex-CFO | Nashville Post）
ギタリストのレス・ポールと共同で設計したレスポールモデル（Les Paul Model）をはじめ、フェンダー社（Fender Musical Instruments Corporation）と並んで多くのギタリストに愛されるギターを生み出し、音楽シーンの側にいたことは説明するまでもないだろう。1902年に創業した伝統あるこの偉大なる楽器メーカーの不振は、「若者のロック離れ、ギター離れ」といった近年の音楽シーンの時流を象徴しているというマスメディアの声も少なくはない。
反面で、フェンダーの業績は好調であるというし、日本のヤマハ株式会社は先日、アメリカを起点としたギター事業の拡大を発表したばかりだ。ギターを取り巻く楽器業界の今は、一体何が起こっているのか？ ユーザーは何を求めているのだろうか？ ギブソンとフェンダーの近年の動向をもとに、紐解いていこう。
ギブゾンが描いた、音楽ライフスタイル・ブランド
近年のギブソンは「音楽・音響分野におけるグローバルリーダーになる」という活動を掲げ、2012年に日本の音響機器メーカー、オンキヨー株式会社への資本参加、翌2013年にはオンキヨーと資本提携にあったティアック株式会社を子会社化した。さらに2014年にはアメリカの音楽制作ソフトウェア開発会社、ケークウォーク（Cakewalk, Inc.）と、オランダの電気機器企業、コーニンクレッカ フィリップス（Koninklijke Philips N.V.）のオーディオ事業であるウークス（WOOX Innovations Limited）を買収する。ギブソンCEOのヘンリー・ジャスキヴィッツ氏は、「ライフスタイル・ブランドとしての方向性をより反映するため」とし、2013年に社名を「ギブソン・ギター・コーポレーション（Gibson Guitar Corporation）」から「ギブソン・ブランド（Gibson Brands, Inc.）」に変更している。
そうした音楽事業の多角化を目指したギブソンであったが、結果として経営危機を招くこととなった。ジャスキヴィッツ氏はこの買収がうまくいかなかったことを認めている。彼は経営者としての才がなかったのか？ そうとは言い切れない。遡って1986年、シンセサイザーなどデジタル機器の人気、安価な日本製ギターの輸入、そして不況……、破産寸前までに陥っていた当時のギブソンを救ったのはジャスキヴィッツ氏だった。社内の再編と生産工場の再構築に尽力し、ヴィンテージギターのリイシューである「ヒストリックコレクション」を作り、フラットマンドリンやバンジョーの生産を復活させたのも氏である。
余談だが、オンキヨーへの資本参加により、経済メディアに登場するようになった氏は“ヘンリー・ジャスキヴィッツ”と表記された。本稿もそれに準じているわけだが、それまで楽器業界における表記は“ヘンリー・ジャスコヴィッツ”であり、発音的にはこちらのほうが近い。“ジャスキヴィッツ”で検索を掛けると、今回の経営危機に関する記事が多く出てくるのだが、一度、“ジャスコヴィッツ”で検索してみてほしい。ギブソンを再興させた氏の功績がわかるはずだ。
しかしながら、現在のギブソンの経営危機は紛れもない事実である。なぜ、こうなってしまったのか。
2009年と2011年、ギブソンはアメリカ合衆国魚類野生生物局（FWS）と国境警備局（CBP）による捜索を受けた。マダガスカルとインドで保護対象となっている木材、エボニーとローズウッドの違法輸入と使用に関してである。これによって約26万ドル相当の木材の差押を受けたとも言われており、ジャスキヴィッツ氏は政府による過度な権力行使に異を唱えるも、35万ドルの罰金と環境保全として5万ドルを寄付することに同意した。
環境保護に対する規制が強くなる中で、稀少で良質な木材を使用して製作されるギブソンのエレクトリックギターの未来を模索した結果、ギター本体以外の音楽ライフスタイルに目を向けたことは、経営者としてごく自然なことだったのかもしれない。
そうした渦中の2011年にギブソンは興味深いギターを発表している。「ファイヤーバード・エックス（Firebird X）」と名付けられたこのモデルは、オンボードコンピュータ制御による自動チューニングシステムを装備し、サウンドはデジタルモデリングを使用することなくアナログの電気回路のみで200種類以上、さらにはPro Toolsでも使用されているMcDSPプラグインを用いたエフェクトを内臓するという、アナログとデジタルの良い部分を融合させたギターである。加えて、DAWソフトとアンプシミュレータソフトを付属させ、すべての機能を専用のフットコントローラーでワイヤレス制御できるという、ギターとPCさえあればプレイからレコーディングまで完結できる、まさに最先端の音響技術を結集した音楽ライフスタイルとしてのギブソンらしい新しいギターだった。
もっとも、需要よりも話題性を重視したような、エレクトリックギターの未来をテクノロジーとユーモアで昇華した実験的モデルであったが、今となってはそれも含めて“ギブソンの迷走”とも捉えられてしまうことは、致し方ないことだろう。
「エレクトリックギターの死」とフェンダーの見解
昨年6月22日付けの「ワシントン・ポスト」紙にて「The Slow, secret death of the electric guitar（エレクトリックギターのゆるやかな死）」という記事が掲載されたことが大きな話題となった。（参考：ウェブ版アーカイブ）
「エレクトリックギターの年間売上はこの10年減少しており、ギブソンやフェンダーに続いて、PRS Guitarsも経営不振に陥っている」という冒頭にはじまり、ギター業界の不振を綴っている。
この記事に対して、フェンダーCEO、アンディ・ムーニー氏が自身の意見を述べている動画がある。アメリカの機材レビューウェブキャスト「The Tone King」によるものだ。（2017年7月）
フェンダーの展望（詳しくは後述）を交えながら、「エレクトリックギターの売上は世界的に変化しておらず、アコースティックギターの売上はむしろ伸びている。ギター業界は堅調であり、心配するようなことはない。私はこの業界の未来についてはとても楽観的だ」と語っている。
現に今年3月、アメリカを起点とした新組織を設置し、ギター事業を拡大することを発表したヤマハは、その理由を「楽器市場におけるギター関連製品の規模はピアノや管楽器などを上回る 」「ギター人口が最も多い国はアメリカである」とあげている。（参考：ギター事業の拡大強化を目的とする、米国での新組織設置について - ヤマハ株式会社）
さらに、ムーニー氏は今年3月の米「フォーブス」誌インタビューにて、「昨年11月から今年1月にかけて、売上は13.5%、15%、15% と増え続けている」と答えた。（参考：Forbes - For Fender Guitars, The Future Is Digital And Female）
フェンダーは2012年、新規株式公開（IPO）にて、2億4000万ドルの長期負債を抱えていることが話題となった。ナイキ、ディズニー、クイックシルバーでCMO、CEOを歴任し、成功に導いたムーニー氏がフェンダーのCEOに就任したのは2015年6月。フェンダーの再建に向け、氏が掲げたのは、「“Play”＝演奏する」だった。
