PS5は2020年11月に約5万円でリリース？　スマホをコントローラにできる可能性も浮上

　先月、PS5の基本仕様に関する発表があった。その発表ではレイトレーシングの実装やロード時間の短縮といった具体的な性能について明らかになった一方で、リリース日や価格は不明であった。こうしたPS5の不明情報に関して、国内のアナリストが妥当とも言える予測を発表した。

ハードウェアとしては満点

　国内証券会社のエース証券（現在は東海東京証券株式会社に吸収合併）でアナリストを務める安田秀樹氏は、7日、2019年1月から3月の四半期におけるソニーの決算説明会に関するレポートを発表した。このレポートには、同社の業績予測とともにPS5に関する予測も含まれていた。

　同氏は、先月PS5のリードアーキテクトを務めるマーク・サーニー氏が明らかにしたPS5の仕様に関して、現時点では「非のうちどころがないマシン」と高く評価した。そのうえで同ゲーム機のリリース日を2020年11月、価格は49,980円（499ドル）と予測した。この予測価格は1TBモデルのPS4の34,980円、2TBモデルのPS4 Proの44,980円より高額である。また、販売台数に関しては初年度が600万台、翌年度が1,500万台と見込んでいる。

　以上の予測に対して、海外ゲームメディア『DEXERTO』は11日に公開した記事において「他のリーク情報と一致している」として妥当なものと評したうえで、あくまで予測なので「手心を加えるべき」とも述べている。また、イギリスのタブロイド紙『Daily Star』電子版が12日に公開した記事では、2020年11月というリリース予測時期に関して「完全に的外れというわけではない」と評している。

スマホ対応に指紋認証？

　PS5の基本仕様は既報の通りその骨格は明らかになっている一方で、コントローラに関しては多くのことがわかっていない。だがしかし、実のところ、ソニーは今年に入ってからコントローラに関する特許を複数取得していることが確認されている。

　テック系メディア『INVERSE』は11日、PS5に実装される可能性のあるコントローラに関する特許について報じた。ソニーが7日付で取得した特許の内容とは、スマホをゲーム機のコントローラとして使用するというものだ。具体的には、スマホとゲーム機を連携させると、スマホでゲームのキャラクターをコントロールできるようになる、というもの。この機能を活用すれば、スマホの加速度センサーを使ったカーレースゲームといったものを開発できる。

　このスマホをゲーム機のコントローラにするというアイデアには、「さらに先」がある。特許文書では、スマホのカメラで撮影した画像をゲームの画面に合成するAR機能についても言及されている。この機能を使えば、一緒にプレイしている友だちをスマホで撮影するとその友だちがゲームのなかに登場する、ということが可能となる（下の画像参照）。

画像出典：INVERSE「PS5 Patent Reveals That You Might Not Have to Rely on the DualShock to Play」

　また、ゲーム系メディア『Segment Next』は先月22日、今年2月に取得されたコントローラにする特許について報じた。報じられた特許は、ゲーム機対応のコントローラに指紋認証を追加する、というものである。コントローラに指紋認証が実装されると、指紋を登録したユーザしかコントローラを使用できなくなる。そのため、子どもの保護者の指紋を登録すると、子どもは保護者によってコントローラのロックを解除してもらわなければゲームをプレイできなくなる。この特許は、実質的に新しいスタイルのペアレントコントロールとして機能するのだ。

　もっとも以上のふたつのコントローラに関する特許は、取得されたというだけで実際にPS5のコントローラに実装されるかどうかは不明だ。

Stadiaは脅威ではない

　前出のエース証券アナリストである安田氏のレポートには、Stadiaがソニーのゲーム事業に及ぼす影響について分析している一節もある。Stadiaとは、既報にあるようにGoogleが今年3月に発表したクラウドゲームサービスのことである。このサービスにおいてはゲームプレイ中に発生する演算処理をクラウドサーバ上で実行するため、ハイエンドなゲームがスマホでもプレイできることが期待されている。

　同氏のレポートは、同サービスはあまり普及しないだろうという見解を示している。同サービスではサーバとゲームデバイス間の通信が重要となるため、同サービスの普及には5Gの普及が大きく影響すると見られている。しかし、5Gとは端末と基地局の間で生じる遅延を削減するものであり、インターネットが高速化されるわけではないと注意を促す。加えてソニーがすでに提供しているクラウドゲームサービス「PlayStation Now」の会員数が70万人とPS4の普及に遠く及ばないことから、クラウドゲームサービスという業態自体がゲーマーにあまり受け入れられていない現状を指摘する。以上の理由により、Stadiaも普及しないだろう、というわけなのだ。

　もっとも、Stadiaに関しては対応コンテンツと月額料金の発表がないうちは正確な評価をくだせないだろう。それゆえ、PSブランドと「ゲーム業界の黒船」の対決の趨勢がわかるには、もう少し時間が必要だろう。

トップ画像出典：PlayStation公式サイトより画像を抜粋

■吉本幸記
テクノロジー系記事を執筆するフリーライター。VR／AR、AI関連の記事の執筆経験があるほか、テック系企業の動向を考察する記事も執筆している。Twitter：@kohkiyoshi